【人事部必見】無料で使える採用手法はコレだ!!

   

無料で使える採用手法はコレだ!!

 

1.正に王道ハローワーク

  王道と言えるのがハローワーク(公共職業安定所)です。反対意見も無いと思いますが、知っているかと思いますが、国が運営する組織になります。  
ハローワーク(公共職業安定所)とは、職業紹介事業を行う機関で、国が所管しています。 無料で、職業紹介や就職支援のサービスを行っています。 このほか、ハローワークでは、雇用保険に関する各種の手当や助成金の支給、公共職業訓練の斡旋、職業安定関係の業務なども行っています。(wikipedia)
国が雇用促進を目的に運用しているため、情報量とネットワークの広さは随一で、企業経営者や人事部の方は一度はお世話になったことがあるかと思います。事業所登録のために、地域のハローワークに出向かないといけないなどの一定の煩わしさはありますが、それ以降はネット経由で掲載できたり、雇用の相談に乗ってもらえたりと企業側の味方という印象が強いですね。 掲載期間は最大で2ヶ月(掲載日の翌々月の末日)になり、求人申し込み順から上位に掲載されます。掲載は職種ごとなので、一般媒体のように、一つの掲載で複数職種を掲載するということはできません。また、同一事業所・同職種は期間内は重複して求人できませんので、注意が必要です。 掲載順位は求人受理の順になりますので、求人が完了(採用できた)し、取り下げた後に再度求人の必要が出た場合には、申請すれば一番上の掲載をしてもらえます。意図的な再掲載は基本的には拒否されますので、求人が完了したら、次の求人に備える意味でも取り下げておくことが効果的といえます。 このように公共のサービスであるため、ルールを覚えないといけないという事はありますが、一度使ってしまえば、中小企業の味方には間違いなくなってくれると思います。 ただターゲットである人材の目線でいくと、ハローワークで探すということを知らない、あるいは面倒くさいと感じる層も多いと思われます。特に特定の技能を持っていたり、優秀な人材はもっと簡単に転職できるように転職サイトに登録したり、ネットで検索した求人に申し込むことで済ませてしまうことも多いので、自社の採用ターゲットがどのような層なのかを見極めて利用したほうがよいです。  

2.無料の広告媒体(当初無料も含む)

  次はいわゆる無料媒体というもので、ウェブサービスの一環で出始めています。が、成果や差別化を考えると課金を求められるものが大半なので、「無料でかつ採用も簡単にできる」といったものではありません。例えば、indeed。リクルートグループが運営するウェブにおける採用広告のキュレーションサイトと表現するのがわかりやすいと思いますが、ウェブに散らばっている採用広告を、Googleの検索システムのように集約してきて一覧で見れるようになります。 そのため、ウェブ上に掲載されていて、検索可能な求人であれば、一覧で見れるということで、求職人材側からすると、非常にわかりやすいサービスです。このようなサービスなので、検索で表示される情報には他社の媒体に掲載されている求人が上位に来るようになっています。 流れとしては、下記のようになります。   indeed 各企業が出稿していた各求人サイトの情報をindeedで検索閲覧できるようにし、トラフィックを集めるということです。そのため、「他の会社に採用媒体をお願いしていたのに、このindeedってところでも見れる!」ということが起こりえます。他の媒体に費用を使って掲載していたら無料にはなりません。そのため、無料で掲載しようとすれば、indeedに直接広告を登録します。 indeed自体がTVCMを打ち始めていますので、今後はさらにここへの流入が増えてくると思います。こう書くと、良いことずくめのようですが、そうとも言い切れません。 理由は無料で掲載した求人情報の掲載順のロジック(アルゴリズム)が基本的には操作ができない(詳細は非公開)のため、出したからと言って即応募にはなりにくいことです。無料で掲載できるとなれば、多くの企業が参加するので、その優先順位をつけようがないということで、当たり前と言えば当たり前ですが、ここがindeedのビジネスの肝です。 要は、その検索順位で上位に持ってこようとすれば、有料広告を出稿することを促されます。有料広告枠は通常の無料広告とは別枠で組まれていますので、申し込めば上位に来ることが保証されます。 サイト全体のトラフィックが増えれば、それだけで応募に繋がる可能性もあるので、費用対効果もありますよという考え方です。もともと採用業界でのgoogleになるという戦略を持っている企業だけにビジネスモデルのビジョンもわかりやすいですね。 掲載データを、ウェブから集約できるようにして、トラフィックを作る。そこでの応募を獲得しようとする企業には有料枠を販売するということになります。 理にも叶っていますし、トラフィックも今後増えていくと思われるので、有効な手段かと思いますが、やはり無料の場合は自分たちでコントロールできないということと、専門的な職種などに関しては(応募者心理として)採用しない可能性が高いので、パート・アルバイトや一般事務などの人材の方がマッチしやすいという点がデメリットかも知れません。  

3.手間がとにかくかかる自社サイト採用/SNS採用

  中長期的な考えをしてもいいということであれば、無料での採用はやはり自社サイトが基本となります。ブランディングやマーケティングの観点でも自社サイトには各企業力を入れていると思いますが、採用となると、まだまだ充分でないという印象があります。 特に自社サイトへの誘導という意味では、情報量や更新頻度など、継続的な対応が必要であることと、やっていればよいというものでもないので、どういった打ち出し方をしていくのか、企業としてのメッセージをどう設定していくのかという、片手間ではできない要素を含みます。 そして、SNSを活用するにしても、何を打ち出していくのか、フェイスブックを使うのか、LINEを使うのか、twitterなのか。またそれらを複合的に使う場合にはそれぞれに役割を設定しなければいけないなどなど、専門的な観点を持たないといけなくなるでしょう。 これまでそういったことを充分に考えて来ていないという企業は良い機会なので、これを気に考え直し、今ある自社サイトを見直してみることをオススメします。過去にそれらブランディングの観点で書いたエントリーもあるので参考にしてみてください。 (こちらです→「優秀人材を採用できる!中小企業だからこそ弱者の戦略7ポイント」   とはいえメリットはやはり完全に無料でできるということと、採用のためのサイト構築という考え方ですが、要はサイトの価値を高めていく行動です。そのため、積み重ねていけば、企業サイトへの流入も増えることが考えられますし、社員に対する情報提供にもなります。社長が自社社員に向けてメッセージを発する機会が少ない場合などはその一部を人事担当が担うことで、企業の成長力への貢献も可能となります。 サイトやブログは、積み重なっていく資産のようなものなので、もし今までブログや各SNSを網羅的に活用していた場合も、一度全体構造を見直して、効果的な使い方をすれば、効率もあがり効果にも跳ね返ってくると思います。例えば、「基本はブログを中心に、SNSで拡散を狙う。SNSはブログのリンクを飛ばすことに集中させるので、ブログ更新を定期的に行うだけで一定数の元へと情報が伝達される仕組みを作る」といった形になります。 思っている以上に効果的なので、ぜひトライしてみてください。  

4.やっぱり縁故採用そしてengit!

  最後は宣伝になってしまいますので、簡単に済ませますが、私はやはり縁故採用をオススメしたいと思います。自社で縁故採用を促進すれば、無料で採用を実現できます。お祝い金などを出さない形でも縁故採用を成功させていてる企業は多くおられますので、現実的な選択肢と言えます。 前出の自社サイトの部分で、ブログなどは自社の資産であると書きましたが、実は会社の資産として、そして採用のための味方として、一番効果的なのが自社の社員や店舗に来るお客様なのです。 これまで皆さんの会社が真面目に企業経営をなさってこられた過程で築き上げた、人脈や社員の方々との関係が正に採用という業務では活きてきます。 また無料故に、人材の質(職種や資格という意味で)には拘れなかった、上記1〜3の採用手法と違い、縁故採用であれば、応募者を特定の資格や経験を持った人材だけに絞るということも可能になります。 そして何よりも、この手法がこれまでほぼ活用されてこなかったという点が大きいのではないでしょうか。他社が導入する前に、今自社にいる社員の方々の人脈を使って、より良い人材をできるだけ低コストで採用する、正に縁故採用は理想的な手法と言えます。 とはいえ、これまで縁故採用が浸透してこなかった理由があるのも事実です。engitではそういった縁故採用の導入の難しさを解決するノウハウを提供し、各企業における縁故採用の開発支援を行っています。もし縁故採用に興味をお持ちであれば、ぜひ一度お問い合わせください。  

まとめ

  muryoumatome   上記のように、無料もしくはできるだけ無料に近い形で採用を行う手法をまとめてみました。大きくは自社の採用力を蓄積し、高めていくための手法か、外部のサービスをできるだけ効率的に使うかという2つの方向性が考えられると思います。各手法毎にメリット・デメリットはありますが、それぞれの特徴を把握し、使い分けてもらえればと思います。      ]]>

この記事を書いた人

山本 浩平